JPモルガンのCEOの発言が原因?結構、暴落中!追記:中国政府の対応も引き金?



ビットフライヤー、いろいろもめましたが、やっと口座開設できました。なれてくるととっても見やすい画面です。しかも、クレジットカードで購入できます。

 

で、9月15日の午前3時。すごいことになっています。

ビットコインのチャート(月間)です。

で、1日チャートです。

次がイーサリアム

こちらも一日です。

一時、値を戻しつつも、再び売られていますね。

おそらく、高いところで買った投資家が明日の朝になってびっくりして再度、売りが優勢になるのではないでしょうか。まあ、あわてなくとも、よい買場となりそうです。

 

さて、JPモルガンのジェイミー・ダイモン会長ですが。

http://markethack.net/archives/52054898.html から

まずブロックチェーン技術とビットコインはちゃんと区別して議論する必要がある。ブロックチェーン技術はテクノロジーであり、良い。しかしビットコインは「通貨」ということになっている。

そして最近、ありとあらゆるデジタル通貨が登場している。これらのデジタル通貨に関して言えば、チューリップ・バブルよりひどい。

政府は通貨をコントロールしたいと思う。そしてその役割は中央銀行が握る。政府は誰が通貨を持っているかを常に把握したいと考えるものだ。そしてそれがどこに保管され、どこに送金されているかを知りたい。

中国がつい最近、ビットコイン取引所を閉鎖したのを見ただろう?

いまアメリカの政府はビットコインをノベルティ(めずらしいもの)という程度に考えている。しかしビットコインがどんどん普及しはじめると話が違ってくる。誰かが大損したとか、悪用したということになれば、政府は即座にビットコインをシャットダウンするだろう。

あなたがベネズエラ、エクアドル、北朝鮮ならビットコインを使った方が得だ。

人々がビットコインで投機をしていて、それが原因で値段が上がっているということ=「価値がある!」と勘違いしてはいけない。

だそうです。いろいろ考えるとことはありますが。まあ、暴落中です。

北朝鮮に経済制裁をするつもりが逆に経済制裁されたつもりで、(パチンコで負けたつもりで、)イーサリアムとビットコイン、1万円程度、購入してみても面白いかもしれませんね。

さて、15日朝、朝刊各誌がほうじているのように中国が取引所を停止しました。

以下は、毎日新聞ウェブ版からです。https://mainichi.jp/articles/20170915/ddm/008/020/071000c

【上海・共同】仮想通貨「ビットコイン」を扱う中国の取引所「BTCチャイナ」は14日、9月30日から売買を全面停止すると発表した。中国の金融当局が仮想通貨に対する取り締まりを強化していることが影響したとみられ、他の取引所も次々と停止する可能性がある。

 発表を受け、ビットコインの人民元建て価格は急落した。

 5年に1度の共産党大会を来月に控え、当局は金融市場の安定を重視。仮想通貨の取引がマネーロンダリング(資金洗浄)や詐欺などの違法行為や、資金の海外流出につながるとして取り締まり強化を続けている。

 一部の中国メディアはビットコインなどの仮想通貨と、人民元との交換業務を行う国内の全ての取引所を対象に閉鎖を命じることを決めたと報じていた。

 BTCチャイナは2011年に設立された。